タピオカドリンクのブームは過熱する一方で、新規出店が相次いでいる中、タピオカ専門店が暴力団の新たな資金源になっていることに警視庁が警戒心を強めている。

タピオカは日本で９０年代のバブル後半期にティラミスに隠れてささやかなブームになった。
２００８年に第２次ブームがあったが、沈静化。１７年に本場、台湾のブランド店が立て続けに日本進出したことで第３次ブームとなった。
渋谷や原宿の人気スポットのみならず、主要駅には雨後のタケノコのごとく、出店ラッシュとなっている。

「“インスタ映え”すると女子中高生の間で爆発的なブームになったタピオカには暴力団もいち早く目をつけて、クレープやケバブ店をタピオカ専門店に変えるなど、新規店を続々とオープンさせているんです」（飲食業専門コンサルタント）

タピオカ専門店は持ち帰り専門なら座席は不要。調理場も含めて最低５坪あれば開業できる。調理も簡単なので技術も必要がない。
しかも初期投資が少なく済む上に回収率がいい。楽でボロ儲けできることで暴力団の新たな資金源になっている。

警視庁の生活安全課関係者は「おいしいといわれるタピオカドリンクの原価は５０円程度。質が落ちる暴力団関係の店になると１杯６円程度。それを５００円前後で売る。
暴力団関連の店は女子中高生が好みそうなカラフルでファンシーな店構えで、女子中高生に『タピオカ増量』と唱えて、売りまくっている。
暴力団が表に出ず、アルバイトを雇っているために実態が把握できない。焦ってますよ」と言う。

ヤクザが女子高生をタピオカ漬けにしてカネを巻き上げる…。工夫をこらしての正業と思われるが、この儲けを資金源にして覚醒剤を密輸したり、闇カジノをオープンするなど、一般人を廃人にして荒稼ぎする反社会的行為を行うことになるのだから、資金源は断たないといけないだろう。