気象庁は、短時間に大雪が降り、さらに降雪が予想される際に発表する「顕著な大雪に関する気象情報」の運用を、今冬から北陸４県（新潟、富山、石川、福井）で試験的に始めた。
昨シーズンの大雪を教訓に、数年に一度の記録的な大雪への注意を速やかに呼びかけることで、市民生活への影響の低減を狙う。

富山地方気象台によると、「顕著な大雪に関する気象情報」が発表される基準は地域ごとに異なる。
富山市平野部では、大雪警報の発令中に、 〈１〉３時間で２５センチ以上の降雪がある 〈２〉６時間までに３５センチの降雪が予想される――場合、速やかに発表される。
発表は、報道機関や同気象台のホームページを通じて周知される。

昨シーズンは大雪による被害が北陸地方で相次いだ。県内では雪の影響で交通機関が乱れ、物流が滞るなどの影響が出た。
北陸自動車道の一部区間が通行止めとなったほか、石川県から福井県にかけての国道８号では約１５００台が立ち往生した。
今回の基準を昨シーズンに当てはめると、県内では計３回、「顕著な大雪に関する気象情報」の発表に該当する降雪があったという。

同気象台は「短時間で大雪が降ると、除雪が追いつかず市民生活に大きな影響が出る恐れがある。情報が発表された際は、不要不急の外出を控えるようにしてほしい」と話している。