引きこもり状態の中高年が、高齢の親とともに困窮するケースが各地で顕在化している。

東海地方で、引きこもり当事者と親族の支援などを行う「オレンジの会」（名古屋市）の山田孝介理事によると「当事者が20代と50代では、その後の人生の選択肢の数、将来への絶望感も大きく違ってくる」と指摘する。

かつては、青少年の問題とされた引きこもりだったが、近年は親も子も高齢化。双方の年代をとり「8050問題」と呼ばれている。
山田理事は「長期化する前に、家族以外に相談できる人をつくってほしい」と訴える。

公的な機関では、都道府県や政令市単位で設置される「精神保健福祉センター」が窓口となる。
だが、1980年代から引きこもり支援や治療に当たってきた和歌山大の宮西照夫名誉教授（精神科医）は相談窓口の拡充を訴える。
「中高年には長期化に伴った特有の問題が出てくる。それを熟知した臨床心理士、精神科医らによる居場所や窓口を今からでも増やすべき」としている。