バイクの日のイベントで、展示されたバイクを眺める来場者（１９日、東京都新宿区で）＝萩本朋子撮影

国内バイク市場の低迷が続いている。
手頃な価格の軽自動車や電動アシスト自転車が人気となり、身近な移動手段だった原付きバイクの販売が振るわないためだ。
二輪車大手は利幅の大きい中・大型に力を入れるなどして打開したい考えだが、若者のさらなるバイク離れを招く恐れもあり、難しい対応を迫られている。

「バイクの日」の８月１９日、ホンダ、ヤマハ発動機、川崎重工業、スズキの大手４社は東京都内で合同記者会見を開いた。
ヤマハ発の柳弘之社長は国内について「特に原付きが厳しい」と危機感をあらわにした。

日本自動車工業会（自工会）によると、２０１６年のバイクの国内販売台数は３３万８０００台で、ピークの１９８２年（３２８万５０００台）の１０分の１に縮小した。