「給料の話をしたら1万円減給」“TCB東京中央美容外科”の理不尽すぎる罰金制度の実態「もう、全てが狂っています」
今春に入職した社員への“一斉クビ切り宣告”で注目を集める美容外科大手「東京中央美容外科(TCB)」。
同院に「同僚と給料の話をしたら1万円減給」などと規定された従業員向けの「服務規律」があることが「週刊文春」の取材で分かった。内部資料を入手した。
美容外科業界で第2位のTCB。
「2014年12月に福島県で医師の青木剛志氏が創業。2023年9月には美容外科業界最速の8年9カ月で、全国100院を達成しました。24年2月期の売上高は680億円を突破し、湘南美容クリニックに次ぐ大手クリニックに成長しました」(大手紙記者)
そんなTCBをめぐっては「週刊文春 電子版」が、9月4日に配信した記事で新入社員に“一斉クビ宣告”している実態を報道。「絶対に合格しないテストを受けさせられて雇い止めに遭った」などという10人超の現役看護師の悲痛な声を詳報した。
報道後、「週刊文春」には複数のTCB現役従業員から、「このクリニックはもう、全てが狂っています。問題は“クビ切り”だけじゃないんです」という悲痛な声が次々と寄せられた。そして、新たに発覚した事実が、従業員向けの“理不尽すぎる”ルールだった。
ここに1つのリストがある。「週刊文春」が独自に入手したTCBの服務規律だ。全部で51ある違反項目の中の1つには、次のように記されていた。
〈スタッフ同士で給与の話をしない -2ポイント〉
TCBの元看護師が証言する。
「違反すると、1ポイントあたり5000円の減給となり、4ポイント貯まると正社員から降格させられます」
クリニックを運営する医療法人社団メディカルフロンティアに事実確認を求めたが、締め切りまでに回答はなかった。
“理不尽すぎる服務規律”には一体何が書かれているのか。そして、新たに判明したTCBの過酷な内部事情とは――。
現在配信中の「週刊文春 電子版」では、「服務規律」の内容、正社員を退職に追い込んでいく手口、弁護士が指摘する問題点など、続々と情報が寄せられるTCBの実態について詳しく報じる。