浜松のギョーザ（浜松市提供）（共同）

浜松市は7日、2024年の2人以上世帯当たりのギョーザ購入額が、全国の都道府県庁所在地と政令指定都市の中でトップだったと発表した。23年に続いて2年連続。総務省家計調査を基に集計した。2位は宮崎市、3位は宇都宮市で23年と同じ。

浜松市によると、同市の購入額は4065円。宮崎市3517円、宇都宮市2801円と続いた。浜松市がトップとなったのは今回で9回目。中野祐介市長は「市民の力でギョーザは浜松を代表するグルメに成長した。こうした盛り上がりを通し地域の活性化につなげていきたい」とのコメントを出した。

2位になった宮崎市では、順位発表のセレモニーが宮崎空港で開催された。市ぎょうざ協議会の渡辺愛香会長は「市民のギョーザ愛を痛感している。来年も再来年も盛り上げていきたい」と笑顔。清山知憲市長は「ギョーザがおいしい街として認知されるよう努力したい」と意気込んだ。

3位の宇都宮市の佐藤栄一市長は「本市がギョーザのまちとして定着しているものと考えている。引き続き全国にギョーザをはじめとした本市の魅力を発信していく」とのコメントを出した。

調査はスーパーなどで販売されている生ギョーザや焼きギョーザが対象。外食や冷凍食品、中華料理店のテークアウトは含まない。

総務省が7日午前、24年12月の調査結果を発表。浜松市職員が、公表済みの同年1〜11月分のデータと合算した。ギョーザ購入額は、長く浜松、宇都宮両市がトップ争いを繰り広げてきたが、21年から2年連続で宮崎市が首位となり「3強」時代に突入している。