厚生労働省

ＳＮＳの利用について、依存性が高い「病的使用」が疑われる人は１０〜２０歳代で６％に上ったとの調査報告書を、国立病院機構久里浜医療センター（神奈川県）がまとめたことがわかった。国内の人口に換算すると１４０万人規模となる。０〜１％台だった他の各年代より高く、若年層でＳＮＳ依存が深刻化しつつある実態が浮き彫りとなった。

調査は厚生労働省の依存症対策事業の一環で、昨年１〜２月、無作為で抽出した９０００人に調査票を郵送し、１０〜８０歳の男女４６５０人から有効回答を得た。ＳＮＳ依存には正式な病名はないため、依存性を測る海外の検査を参考に、「使えない時に気分が悪くなった」「嫌な気持ちから逃れるために使っていた」などの９項目から、病的使用の疑いを判断した。

過去１年間のユーチューブやＸ（旧ツイッター）などの利用状況について尋ねた結果、「病的使用の疑い」に該当したのは、１０歳代で男性７・１％、女性７・５％、２０歳代で男性４・８％、女性５％に上った。３０歳代以上の各年代は０〜１％台だった。

病的使用が疑われる人のうち、２７％がＳＮＳなどの使用を巡り「家族に暴言を吐いたり、暴力を振るったりした」と回答。一方、「家族から暴言を吐かれたり、暴力を受けたりした」も１９％に上った。「３０日以上学校を休んだ」は６％、「６か月以上続けて自宅に引きこもっていた」は５％だった。

ゲームやメールなどインターネットの「病的使用の疑い」についても調べたところ、１０〜２０歳代で１４・５％に上った。同センターが２０１８年度に同年代を対象に調査した際は６・２％だった。

同センターは「ＳＮＳ依存の背景には、孤独や対人関係への不安などがあると考えられる。ネット利用の低年齢化が進む中、学校や家庭、地域が連携して適切な利用方法を指導する必要がある」としている。