認知症の人が病気やけがの治療で一般の病院に入院した際に、45％の人が自由に体を動かせないようにされる「身体拘束」を受けていたことが18日、国立がん研究センターと東京都医学総合研究所の研究チームによる全国調査で分かった。

転倒などのリスク回避が主な理由だが、研究チームは「明らかに過剰な対応で、拘束が習慣化している可能性がある」と指摘。
「身体機能の低下や認知症の進行など、拘束によって起きるデメリットを検討して、不必要な拘束を減らす取り組みが必要だ」としている。