温暖化対策を取らなければ、梅雨末期に災害級の大雨をもたらす降雨域が北へと広がり、２０９０年代には北海道南部に及ぶとする推定結果を京都大のチームがまとめた。

近年は九州など西日本に被害が集中しているが、チームは「温暖化がこのまま進めば、全国的に豪雨災害が増える恐れがある」と警鐘を鳴らす。

国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）は、対策を行わない場合、今世紀末の世界の平均気温は産業革命前より４度超上昇すると想定している。
チームの中北英一・京大防災研究所教授らは、この想定を基に日本周辺の海水温や降雨量などの変化をコンピューターで予測。
１８年の西日本豪雨や２０年の九州豪雨のように梅雨末期の７月に大雨が降る地域を推定した。

その結果、２０年代後半には岩手県でも現在の西日本並みの雨（月約３００ミリ以上）が降るようになり、９５年以降はこうした降雨域が北海道函館市付近まで広がることがわかった。
日本近海の平均海面水温が上昇し、大量の水蒸気が南の海上から日本列島に広く流れ込むようになるためという。